土壌汚染調査で安心を手に入れよう|ずっと暮らせる街に

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住まいの安全確保の基本条件

山の多い日本、地震国日本において、住居地の選定には地質調査は欠かせない。見た目の判断は禁物である。災害は、普段は見えないところの要因から発生するからである。山を切り開いた場所、埋立地等は特に地質調査は必修である。大雨による災害の可能性は、地質調査によって予め把握出来るし、埋立地の液状化の可能性も又同じである。最近では、大手の建設業者、ハウスメーカー共に先に地質調査を行ってから、建築設計に取り掛かるから、比較的安全は確保出来るが、建売業者等から、建売住宅を購入する場合は、自ら確認しておくことが重要である。行政機関も昨今の土砂災害、地盤沈下による災害の発生の教訓から、地質調査をすることによって危険地域の把握に努めているので、役所で確認する事も有効である。

役所等で事前履歴調査が重要

人口増加に伴い、日本では、人口が集中する地域において、山間部を切り開いたり、海面や沼地、河川等を埋め立てる事によって用地を確保してきた経緯がある。以前その地域がどの様な状態であったかは、地元に長く住んでいる人達にしかわからない。地元の人は、その様な地域を避けて住居を建てているので、空き地として残っているのは、危険地域である場合が少なくない。地質調査に関して、その様な地元の人から情報を集めるのも一つの方法である。最近では、行政機関が災害防止の一環として地質調査等を進め、役所や公民館等の公の場所に掲示している事も多くなってきているので、危険地域の情報はある程度入手可能である。基本的には、役所に行って直接確認する方が賢明と思う。